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長時間働けない方でも仕事ができる「超短時間雇用」4つのポイント

しごとサポート西部の堀です。
今回は、以前より何度かブログでもご紹介している『超短時間雇用』について、詳しくお話しさせていただきます。

『超短時間雇用』
東京大学先端科学技術研究センター准教授の近藤武夫先生が提唱されている働き方で、2019年度より東大先端研・神戸市・社会福祉法人すいせいが共同で行っているプロジェクトです。

日本人の働き方は、戦後から大きく変わっておらず、
・週40時間働くことができる
・年間12か月通して働くことができる
・臨機応変になんでもできる(ロイヤリティ・柔軟性・汎用性・コミュニケーションetc.)
・管理職に就くためのスキルを習得できる
と、期待度の高い人材が求められてきました。
この働き方は、障害等のある方にとっては、社会参加するのにとても厚い壁となっています。

壁のひとつが、『障害者雇用率制度』です。
障害のある方の雇用を促進するために中心的な役割を果たしている制度です。現在、法改正され、達成することが企業に対して義務化されています。
ところが、長時間働くことの難しい方は、この雇用率にカウントされないため、雇用の対象になりにくいのが現状です。
障害のある方の雇用を促進するために作られた制度が、一部では雇用への参加を阻む壁となっているのです。

近藤先生は『障害の有無にかかわらず、人々がともに働くことができる新しい雇用モデル』として、『IDEAモデル(または超短時間雇用モデル)』を提唱されました。
週20時間以上働ける労働者だけではなく、週あたり数時間などの非常に短い時間からでも働ける仕事を、地域や企業から生み出すことを考えられました。

『IDEAモデル(超短時間雇用モデル)』
IDEAモデルは、以下の4つを要件としています。

①採用前に、職務内容を明確に定義しておく
職務の仕分けを行い、以下に分類します。
【本来社員が行うべき業務】
【本務ではないが社員が行うことで効率が良い業務】
【社員でなくても問題のない業務】
社員でなくても問題のない業務から抽出した業務を、職務内容と定義します。

②定義された特定の職務で、超短時間から働く
①で定義された業務に必要な日数・時間を算出します。

③職務遂行に必要なこと以外は求めない
定義された業務に必要なこと以外は、柔軟に認めてもらえるようお願いしています。

④同じ職場で働く
支援する・されるの関係ではなく、フラットな関係で働くことをお願いしています。

以上が超短時間雇用(IDEAモデル)の考え方です。

この働き方であれば、私にもできるかも……と思われる方、またこの働き方で是非仕事を頼みたいと思われる企業様、是非一度『しごとサポート西部』へお問い合わせください。

超短時間雇用パンフレットはこちら(PDF)

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